Square vs Stripe：オンライン決済の料金と導入方法を比較

オンラインカード決済の表示料率が同じでも、用意できるお店の仕組みや実際の手数料、入金条件まで同じとは限りません。SquareとStripeのどちらを選ぶかは、まず「どのような販売方法を作りたいか」から整理していきましょう。

この記事では比較の前提として、日本国内向けに布小物10商品を自宅から発送する架空の小さなお店を想定します。開店準備に充てられる時間を「平日30分・週末3時間」、決済以外のサイト維持費などの固定費予算を「月5,000円」と置きます（仕入れ・梱包資材・送料・取引ごとの決済手数料・開発外注費はこの固定費予算に含めません）。この条件をもとに、どちらが自店の運営に合うかを確認していきます。なお、記載している手数料や仕様は2026年10月時点の公式情報に基づきます。

店そのものを作りたい？決済だけ追加したい？

ネットショップを一から立ち上げたいならサイト作成機能を持つSquare、既存の案内ページに支払い機能だけを足したいならリンク共有などができるStripeが候補になります。決済サービスを契約しただけで、自動的にお店の仕組み全体がそろうわけではありません。

Squareには、月額固定費0円でネットショップを開設できるSquareオンラインストアのフリープランが用意されています。商品一覧や注文受付の画面を一括で用意できるため、まだWebサイトを持っていない場合に向いています（独自ドメインなどの有料機能を使う場合は契約画面で条件を確認します）。

一方のStripeは、主に決済の仕組みを提供するサービスです。Stripeのオンライン決済機能には、プログラムを書かずに代金を支払う決済ページを作成してURLを共有できるPayment Linksや、既成の決済画面を組み込むCheckoutなどがあります。Stripeの通常料金体系では初期費用や月額料金はかかりません。

StripeのPayment Linksを使えば、専門知識がなくてもリンクを共有するだけで支払いは受け付けられます。ただし、決済リンクを貼るだけで注文受付や配送先取得、在庫管理、発送連絡までがすべて自動で完結するわけではありません。自分が「Webサイト全体を作りたい」のか、それとも「支払い窓口だけを追加したい」のかを先に切り分けることが大切です。

欲しい支払方法やイベント販売にも合う？

オンライン販売のクレジットカード決済を基本としつつ、イベント会場など対面での販売や他の支払方法も扱う場合は、必要な機器や連携条件を事前に確かめる必要があります。

通常、両社ともオンラインのクレジットカード決済では3.6%の料率が基準となります。ただし、それ以外の決済手段や販売形態への広がり方は異なります。

Stripeではクレジットカード以外にもコンビニ決済など複数の決済手段に対応していますが、方式ごとに利用条件や申請手続きが異なります。利用したい支払方法がある場合は、事前にStripeの料金一覧から対象の決済手段の条件を個別に確認します。

また、週末のハンドメイドイベントやマルシェなど会場で直接代金を受け取る対面決済も行いたい場合、店頭でのレジ機能とオンライン販売の在庫や売上をまとめられるかが焦点になります。SquareではSquareオンライン製品の決済手数料と合わせて、実店舗やイベントで商品や販売情報を扱うPOSレジ等との同期を案内しています。ただし、同期できる商品や在庫データの範囲、利用プラン、専用端末の用意やSquareの対面決済に関する規定は導入前に確認が必要です。

一方、Stripeにも対面決済を受け付ける仕組みとしてStripe Terminalの地域別ドキュメントがありますが、日本向けは試験提供（Preview）の位置づけです。日本のアカウントや国内拠点、日本円での取引、対応機器や決済ネットワークなどの条件が細かく定められています。

オンライン決済の設定だけでどこでも同じように店頭販売ができるわけではないため、イベント出店の予定があるなら端末の手配や適用条件をあらかじめ確かめておきましょう。

どちらも3.6%なら、支払う手数料は同じ？

両社とも決済額に掛ける基本料率が「3.6%」と案内されていても、手数料にかかる消費税の扱いが異なるため、実際に差し引かれる金額は同額になりません。

まず、Squareの決済手数料の案内では、オンラインカード決済手数料は消費税の課税対象外となる「不課税」として扱われます。商品代金・消費税・送料を含めて購入者が支払った取引総額に対して、そのまま所定の料率が適用されます。

一方、日本の事業者に向けたStripe手数料の税務案内によると、直接契約する日本のStripeアカウントの手数料には、消費税の標準税率が別途加算（税別）されます。国税庁が定める消費税の標準税率は10%です。なお、課税対象となるカードはJCB、American Express、Discover、Diners Clubのほか、VisaとMastercardは2026年4月1日以降の取引が対象です（Apple Payなどは基盤の資金源によって税の扱いが変わるため一律ではありません）。

具体的な取引例で手元から差し引かれる金額の違いを確認してみましょう。架空の店舗で、課税対象となる国内オンラインカード決済（単価5,000円・送料や商品消費税を含んだ総支払額）が20件発生し、取引総額が100,000円になった場合を比較します。

この試算条件において、決済手数料として差し引かれる金額の差は360円となります。

注意したいのは、この小計はあくまで該当するカード取引で請求される決済手数料部分の比較であり、ショップ全体の最終的な手取り額や利益、全運営費を示すものではないという点です。表示されている「3.6%」の数字だけで両社が全く同額になると判断しないようにしましょう。

売れたお金は、いつ銀行口座で使える？

商品が売れて決済が完了しても、その瞬間に売上金が銀行口座から引き出せるわけではありません。売上が計上されてから銀行へ送金されるまでの日程や資金の処理期間は各社で異なります。両社の通常入金ルールは次のとおりです。

注意すべき点は、購入者が注文を入れた日ではなく決済処理が完了した日が起点となることです。また、各社が案内する日程や処理期間は銀行口座への確定着金を保証するものではなく、金融機関の休業日や審査、追加の確認手続きによって日数が前後します。

布小物の仕入れ代金や資材の支払期日が迫っている場合、売上が口座に入る前に支払期日が到来してしまうリスクがあります。「売れたからすぐ仕入れ代金に充てられる」と思い込まず、自店の資金繰りに無理のないサイクルを選んでください。なお、商品の発送作業については銀行着金を待つ必要はなく、選んだ販売方式の注文・決済記録で支払状態（決済完了）を確認し、お届け先や在庫、不正の有無を確かめた時点で進めます。

返金や支払いの異議が出たら、何が残る？

注文キャンセル時の返金では、返金手続き自体の追加費用と決済成立時に引かれた元の決済手数料を分けて把握する必要があります。また、カードの請求に異議が出て売上が取り消されるチャージバック（異議申し立て）が起きた際は、手数料や売上保留、証拠資料の提出対応が発生します。カード決済を対象とした両社の条件は次のとおりです。

Squareで管理手数料がかからないからといって、売上の損失リスクがゼロになるわけではありません。両社とも、異議申し立てが発生した取引は正当性を証明できなければ売上代金を回収できません。日頃から注文内容とお届け先、発送伝票の控えを確実に紐づけて保管しておくことが、トラブル時の実務的な備えになります。

導入するとき、店側が準備・確認するものは？

費用面だけでなく、販売ページ、決済受付、決済記録と注文内容を突き合わせる注文照合、発送までの実務の流れがつながるかを確認し、自力で無理なく導入できる方式を選びます。

導入の準備は、システムの登録を行う前にお店側の販売条件を固めることから始まります。以下の順序で進めると落ち着いて準備できます。

1. 販売条件と商品データの整理：布小物10商品の正確な商品名、税込価格、配送方法と送料設定、購入時に必須となるお届け先情報の項目を書き出します。
2. 決済アカウントの開設と審査：事業者情報や売上金の振込先となる銀行口座を登録し、必要な審査を受けます。
3. 販売画面と決済機能の接続：Squareオンラインストアを利用して商品ページを構築するか、Stripeの決済リンクを発行して既存ページに設置します。自社サイトに既成の決済画面（Checkout）や自由度の高い決済フォーム（Elements）を直接組み込む方式を検討する場合は、自力で設定できる範囲か、追加の開発費用が必要かを見積もります。
4. 決済完了から発送までの導線確認：注文が入った際の通知、決済記録とお届け先情報の突き合わせ方法、伝票作成の流れを確認します。
5. 入金サイクルと返金ルールの確認：仕入れの支払期日と振込日の関係を再確認し、万が一の注文キャンセル時に誰がどのように返金操作を行うかを決めておきます。

動作検証を行う際は、選んだ導入方式の公式手順に従って、安全なテスト方法、通知、返金、実際の課金の有無を事前に確認しましょう。

画面をつなぐだけでなく、「注文が入ったときにどの画面を見て発送伝票を書くのか」「入金データとどの台帳を照合するのか」という日々の作業手順をイメージしておくことが、開店後の混乱を防ぐポイントです。

小さな店なら、どちらを候補にして次に何をする？

ネットショップ全体とPOSレジ連携をまとめて整えたいならSquare、既存ページでの支払いや決済画面の柔軟な調整を求めるならStripeが候補になります。販売方式と入金条件を軸に、自店に合う使い方を選びましょう。

• Squareが向く使い方：Webサイトを一から用意し、月額固定費0円のフリープランで商品一覧や注文受付画面をまとめて揃えたい場合に向いています。将来的にマルシェなどのイベントでPOSレジを使って対面販売を行い、ネット販売と在庫を同期させたい場合や、三井住友銀行・みずほ銀行の翌営業日振込を活用したい場合にも適しています。
• Squareが合わない使い方：Squareのフリープランに含まれない機能を必要とし、追加費用を許容できない場合には再検討が必要です。
• Stripeが向く使い方：すでに自身のブログやWebサイトがあり、Payment Linksで決済リンクを共有したい場合に向いています。既成のCheckoutや自由度の高いElementsを使って自社サイトの決済画面を柔軟に設計したい場合にも適しています。
• Stripeが合わない使い方：Webサイトの作成から在庫・注文・発送までをStripe単体だけで完成させたい場合には向きません。また、売上金を毎営業日ごとに自動入金させたい場合も日程が合いません。

候補を絞り込んだら、次に決める行動は次の2つです。

1. 販売方式を確定する：サイト全体を新設するか、既存ページに決済リンクを貼るか、自店で用意する仕組みを1つに決めます。
2. 選んだサービスの案内に進む： サイト作成と店頭連携を視野に入れるなら、Squareの紹介からオンラインストアの機能や開設準備を確認します。 決済リンクの共有や画面の組込みを進めるなら、Stripeの紹介からPayment Linksの仕様や導入手順を確認します。

自店の開店準備に使える時間と資金の範囲を見極め、無理のない導入方法から着実にスタートさせましょう。