STEP 01
最初に3つの箱へ分ける
導入・移行・制作は初期費用、カートやアプリは固定費、決済・梱包・配送は変動費へ置きます。例外がある費用は注記し、同じ期間へ換算します。
STEP 02
売上と注文数を別に置く
料率は月商で増え、1件固定料や出荷費は注文数で増えます。同じ月商でも平均注文単価によって結果が変わるため、両方を入力します。
STEP 03
人件費をゼロにしない
自社作業は現金支出がなくても、受注処理・問い合わせ・出荷に時間を使います。月間時間×実務時給を入れると、自動化や外注との比較が可能です。
DECISION CORE
費用科目を、売上連動・注文連動・固定・一時費用へ分ける
会計科目のまま眺めるだけでは、売上が増えたときの利益を予測しにくくなります。費用が何に応じて増えるかで分類し、1注文利益と月次利益をつなぎます。
01現金支出のない作業も入れる
店主や社員の受注、出荷、問い合わせ時間を月間時間×実務時給で計上し、自動化・外注と比較できる形にします。
02返金・値引きを別にする
売上から直接引くだけでなく、返品送料や再梱包など追加費も記録し、商品群別の実効利益を見ます。
03毎月同じルールで締める
月次で科目の範囲が変わると比較できません。費用定義、税区分、締め日、担当を固定します。
TWO CASES
条件が変わると、判断も変わる
一つの結論を全事業者へ当てはめず、運営条件の違う2ケースで確認します。
売上は伸びたのに現金が残らない
- 前提
- 月商100万円から150万円へ増加。広告、在庫、送料も増えた。
- 判断
- 売上連動費と先払い在庫を分けると、利益と資金繰りのどちらが原因か見えます。
- 次の行動
- 変動費率、在庫増加、入金サイトを別表で確認します。
自社発送が無料に見える
- 前提
- 月400件を店主が毎日2時間処理。
- 判断
- 作業時間を0円にすると外注判断を誤ります。代替時給と機会損失を置きます。
- 次の行動
- 1週間の作業を計測し、発送代行の同条件見積もりと比較します。
ケース内の数量・金額は判断方法を説明するモデルです。契約や予算決定には自社の実績値と最新の公式条件を使用してください。