STEP 01
最初に新しい売り越しを止める
在庫差を見つけた時点で、対象SKUと販売チャネルを特定し、新規注文を止めるか安全な上限へ下げます。物理在庫、販売可能、確保済み、販売不可、移動中、入荷予定を分け、画面の合計在庫だけで判断しません。セット品やバリエーションは構成部品まで確認し、注文済み顧客への割当を新規販売へ回さないようにします。
STEP 02
影響注文を約束日順に並べる
対象SKUを含む未出荷注文を抽出し、注文ID、注文日時、約束した発送・到着時期、支払状態、同梱商品、連絡先、希望対応を一覧にします。先着順を基本にしつつ、予約商品との同梱、ギフト日、複数配送など契約・案内条件を確認します。優先順位を担当者の記憶だけで変えず、変更理由を残します。
STEP 03
販売停止・別拠点・入荷待ち・代替を選ぶ
入荷日と数量が確定していないなら販売停止を出発点にします。別拠点の販売可能在庫があり配送条件を守れるなら移管、確認済み入荷で引渡時期を示せるなら予約・入荷待ち、同等品を顧客が選べるなら代替、いずれも難しければ取消・返金を案内します。利益や広告費だけでなく、約束日、追加送料、分割出荷、顧客の選択を優先します。
STEP 04
別ロケーション在庫を勝手に合算しない
Shopifyでは複数ロケーションの在庫は個別に追跡され、共有・合算されません。別拠点に数量が見えても、その商品が販売・フルフィルメント可能か、他注文へ確保済みでないか、移動時間と送料を含めて確認します。移管したら元・先ロケーション、数量、出荷担当、追跡番号を更新し、二重引当を防ぎます。
STEP 05
在庫切れ販売と予約注文を同じにしない
Shopifyには『在庫切れの場合でも販売を続ける』設定がありますが、有効にするだけで入荷日、顧客案内、支払時期、取消手順が整うわけではありません。Shopifyの予約注文は対応アプリで設定し、公式案内では利用できる決済がShopify PaymentsまたはPayPal Expressに限られます。自店の契約、アプリ、地域、法令、支払・返金の動作をテストしてから公開します。
STEP 06
『入荷次第』ではなく期間・期限を示す
消費者庁の特定商取引法ガイドは、通信販売の商品の引渡時期を期間または期限で明確に表示する必要があり、『予約は入荷次第』だけでは時期を示したことにならないと案内しています。確認できる範囲で『○月○日までに発送』『入金確認後○日以内』のように示し、確定できない場合は販売を止めます。適用条件や個別対応は専門窓口へ確認します。
STEP 07
既存注文へ選択肢と回答期限を送る
対象商品、欠品の事実、現在の発送見込み、待つ・代替・分割・取消の選択肢、追加負担の有無、回答期限、連絡先を一通で案内します。確定していない入荷日を約束せず、次回連絡日を示します。無回答時の扱いを一方的に決めず、利用規約、決済状態、商品特性、法令を確認し、返金時は決済事業者の処理状況まで追います。
STEP 08
全チャネルの表示と広告を同時に直す
自社ECだけでなく、モール、SNSショップ、店舗、広告、商品フィード、セット品、定期購入の在庫表示を確認します。商品ページには注文可能状態、発送時期、同梱時の扱い、取消・返金窓口を反映し、古い広告や自動再入荷通知を止めます。OMSや在庫連携の反映間隔も記録し、管理画面更新だけで顧客画面が直ったと決めません。
STEP 09
復旧後に在庫差の入口を閉じる
復旧日は実地数量、未出荷、返品待ち、移動中、入荷済みを照合してから販売を再開します。原因を棚卸差、破損、同期遅延、手動調整、セット構成、返品未反映、仕入遅延、需要急増へ分け、発注点、安全在庫、連携頻度、アラート、責任者を一つだけ改善します。欠品率が下がっても過剰在庫や追加送料が増えていないか翌月に確認します。