STEP 01
三つの在庫指標を同じ名前で呼ばない
金額ベースの在庫回転率は、一定期間の売上原価を同じ期間の平均在庫金額で割る管理指標として使えます。Shopifyの販売率は販売数÷（販売数＋期末在庫数）、在庫残日数は期末在庫数÷1日平均販売数です。売上高を使う回転率、数量で見る販売率、将来予測の残日数は意味が違うため、式・期間・単位を列名へ書きます。
STEP 02
SKU・場所・入荷時期がそろう表を作る
商品名だけでまとめず、SKU、バリエーション、ロケーション、初回・最終入荷日、最終販売日、販売可能数、引当、販売不可、入荷予定を分けます。Shopifyの在庫調整履歴では、注文、移動、返品再入庫、破損、紛失などによる数量変化を確認できます。倉庫にある数量と販売できる数量を同じ在庫として扱わず、在庫差は理由と担当を残します。
STEP 03
売れない在庫は日齢と販売機会で分ける
30日、60日、90日、180日など自店の商品寿命に合う日齢帯を置き、最終販売日と最後に販売可能だった日も確認します。欠品や非公開で売れなかった商品を需要なしと断定しません。販売数が0ならShopifyの在庫残日数は予測に必要な平均販売数を作れずN/Aになるため、無限日とせず、閲覧、販売可能日、季節、価格、後継品の有無を確認します。
STEP 04
ABCは売上寄与であり利益順位ではない
ShopifyのABC分析は直近28日間の売上寄与でA・B・Cへ分類し、原価は等級計算に含めません。Aだから高利益、Cだから廃棄候補とは限りません。各SKUへ注文貢献額、返品、保管制約、補充リードタイム、代替品を追加します。Aは欠品損失を避け、Cは過剰補充を止める出発点として使い、等級だけで値引きしません。
STEP 05
最初の対策は追加発注を止めること
滞留を見つけたら、まず未確定の発注、定期補充、広告、自動移動を確認します。需要が戻る根拠がないまま在庫を増やすと、販売施策より速く資金が固定されます。発注済み数量、取消期限、最低発注量、入荷予定、現在庫を一つの表にし、売り切る数量と守る安全在庫を分けます。売れ筋の発注点まで一律に下げません。
STEP 06
移動・見せ方・価格・終売を順に試す
販売できる在庫なら、需要があるロケーションへの移動、商品情報や検索導線の修正、関連商品の提案、セット化、期間を決めた価格テスト、卸売・寄付・終売の順で候補を比較します。値引き前後は販売数だけでなく実売額、商品原価、追加送料、広告、返品、作業時間を記録します。売れた数量を施策の純増や利益と決めつけず、通常販売との食い合いも確認します。
STEP 07
在庫残日数は納期と安全在庫へつなぐ
在庫残日数が長いか短いかは、補充リードタイムと需要変動で変わります。残り80日でも仕入先納期が90日なら過剰とは限らず、納期21日で安定需要なら補充量を減らせる可能性があります。発注点は平均販売数×リードタイム＋安全在庫として別に計算し、滞留在庫の削減と欠品防止を同じ一律基準で行いません。
STEP 08
運営上の滞留と会計・税務処理を分ける
自社で90日無販売を滞留候補と定義しても、その時点で帳簿価額を自動的に切り下げたり、損金へできるとは限りません。国税庁は、著しい陳腐化や通常の方法で販売できない状態の例と、単なる物価変動や過剰生産等では評価損の対象にならない注意を示しています。廃棄、評価、寄付の証拠と処理は税理士・会計担当へ確認します。
STEP 09
月次会議では金額と次の行動を閉じる
月末ごとに、期末在庫金額、販売率、在庫残日数、無販売日数、欠品日数、入荷予定、対象在庫の注文貢献額をSKU別に更新します。各行へ補充継続、停止、移動、情報修正、価格テスト、終売確認のいずれかと担当・期限を置きます。翌月は実売、値引額、処分費、在庫差を反映し、率が改善しただけで現金や利益が増えたと判断しません。