オンライン決済比較
Stripe vs PayPal：料金・海外決済・導入方法を比較
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ネットショップで支払いを受け付ける決済サービスを選ぶとき、StripeとPayPalはどちらも候補になります。どちらを選ぶか迷ったときは、手数料率だけでなく、注文ごとに発生する固定額、導入の手順、海外取引や銀行への引き出し条件まで分けて見比べると、自店に合うサービスが判断しやすくなります。
ここでは、日本国内向けに布小物10商品を自宅から発送する小さな架空の個人ショップ（準備時間は平日30分・週末3時間、決済手数料以外のサイト維持費などの固定費予算は月5,000円）を例に考えてみましょう。なお、仕入れ代金や梱包資材、送料、決済ごとの手数料、制作の外注費はこの月額固定費予算には含めません。記載している料金やサービス条件は、2026年10月時点で確認した公式情報に基づいています。
お客様は何で払いたい？店にはどんな決済が必要？
オンライン決済を選ぶときは、まずお客様がどのような支払方法を望んでいるかと、店側にどんな受付画面が必要かを整理します。必要な支払方法を先に決め、Stripeの決済ページや組み込み、購入代金を支払うまでの画面や手続きであるPayPalチェックアウトなどを候補に選んでいくのが自然な流れです。StripeとPayPalでは、画面の見え方や支払いの進め方に特徴があります。
Stripeは、主にクレジットカード決済を受け付ける仕組みとして知られています。店舗はあらかじめ用意された決済ページを使ったり、自店のWebサイトに決済フォームを組み込んだりして、カード番号を入力しやすい環境を整えます。
一方のPayPalは、アカウントを使った支払いに加え、カード決済も受け付けられるオンライン決済サービスです。お客様が自分のPayPalアカウントにログインして残高や登録済みカード・銀行口座から支払う方法のほか、導入方式によってはアカウントを持たないお客様がクレジットカードで直接支払う機能（ゲスト支払い）も用意されています。
例えば、布小物を買うお客様の中に「ショップに直接カード番号を入力せず、使い慣れたPayPalアカウントで支払いたい」という方がいればPayPalが便利です。一方で「手元のクレジットカード番号を入力して購入したい」というお客様に対しては、Stripeの決済リンクや組み込みフォーム、あるいはPayPalのカード受付機能のいずれかが候補になります。
開店前にお客様全員の好みを特定するのは難しいため、自店で表示できる支払方法の候補を確かめながら、Stripeのオンライン決済機能やPayPalチェックアウトの仕様を見比べてみましょう。なお、PayPalで支払う購入者全員にアカウント登録が必須となるわけではありません。
プログラムを書かずに導入できる？何を自分で用意する？
専門的なプログラミング知識がなくても、両社ともにコードを書かずに導入できる仕組みが用意されています。ただし、SNSやメール等で案内できる支払い専用URL（決済リンク）を使うか、自店のWebサイトやカートに決済機能をつなぐ（組み込み）かなど、選ぶ方法によって自分で用意する準備や作業の範囲が異なります。
導入の進め方は、主に次の3つに分かれます。
| 導入方式 | Stripeの主な機能 | PayPalの主な機能 | 店側で用意するもの |
|---|---|---|---|
| 決済リンク | Payment Links | コード不要のリンク・ボタン | 商品名、販売価格、購入者への連絡手段 |
| 対応カート接続 | 利用カート側の連携機能 | 利用カート側の連携機能 | 対応するECプラットフォームのアカウント |
| 独自組み込み | Checkout、Elements | 開発者向け組み込み | 自前のWebサイト、API接続作業 |
StripeのPayment Linksを使うと、管理画面に商品を登録するだけで支払用のURLを作成できます。ただし、決済リンク単体では注文ごとの在庫管理や発送伝票の自動作成といったショップ業務全般まではカバーできないため、注文管理や配送の手順は自分で決めておく必要があります。
一方、PayPalチェックアウトでもコード不要のリンクや決済ボタンが作成できるほか、対応するECカートに接続して利用することも可能です。ただし、どのカートでも標準で利用できるとは限らないため、利用を予定しているカートの対応状況や追加費用の有無を事前に確認しておきましょう。
なお、PayPalには一般的な商用決済とは別に、事前の申請と審査・承認が必要な「オンラインカード決済サービス（アドバンストカード支払いなど）」もあります。こちらは国内カード決済が3.20%＋40円（税別）となるプランですが、利用資格と個別の承認が必要な別区分であり、すべての取引に最初から適用できるわけではありません。
どちらのサービスも、基本的な決済機能を使うだけであれば初期費用や月額固定費はかかりません（Stripeの料金体系、PayPalビジネス手数料）。ただし、有料のECプラットフォームを利用する際の月額料金や、サイト制作を依頼する場合の外注費などは、決済サービスとは別に発生します。
国内の少額注文では、料率と40円をどう比べる？
国内向けの決済手数料を比べるときは、条件をそろえたうえで、売上に対する「料率（％）」と、注文金額にかかわらず1件ごとに発生する定額の「固定手数料（円）」を分けて計算します。
ここでは、商品代金の消費税や送料を含めた顧客支払総額が「1件5,000円、月に20件で合計100,000円（日本円）」となった架空の布小物店を例に、通常国内決済処理料だけを試算してみます（Webサイト維持費、銀行引き出し手数料、為替換算手数料、返金や争議の費用、開発外注費などは除きます）。
Stripeの通常料金（日本）では、国内クレジットカードの成功取引に対して3.6%の手数料が設定されています。日本のStripe手数料のうち、VisaとMastercard（2026年4月1日以降）や、JCB、American Express、Discover、Diners Clubなどの確認済みカードブランドには、標準税率（10%）の消費税が別途加算されます（国税庁：消費税の税率）。
一方、PayPalの通常商用受取手数料（日本）は、国内取引で「3.60% ＋ 40円（日本円の固定額）」です。日本のPayPalユーザー規約では、手数料の表示は適用される税金を除外した「税別（適用税を含まない）」表示であることが明記されています。
これらを同一の取引条件で整理すると、以下のようになります。
| 項目 | Stripe（通常国内カード決済の例） | PayPal（通常商用受取の例） |
|---|---|---|
| 取引の内訳 | 5,000円×20件＝総額100,000円 | 5,000円×20件＝総額100,000円 |
| 表示基礎手数料 | 3,600円（3.6%） | 4,400円（3.60%の3,600円＋40円×20件の800円） |
| 確認済みの税条件 | 確認済みカード手数料に消費税10%（360円）が加算 | 規約上「税別（適用税を含まない）」表示 |
| 計算小計 | 3,960円（消費税10%を含む計算例） | 4,400円（税別表示額の小計） |
表示されている基礎手数料の部分だけで比べると、1件あたり40円の固定手数料が20件分あるため、800円の差が生じています。ただし、PayPalの手数料に対する個別の消費税適用や実際の請求額は、事業者の契約内容や明細によって確認する必要があるため、この小計の差だけで最終的な支払負担の優劣を決めることはできません。
なお、1件あたり40円の固定手数料は、注文単価が小さくなるほど売上全体に占める手数料の割合が大きくなりやすい点にも目を向けておきましょう。
海外のお客様から円で受け取る場合も追加費用はある？
海外のお客様から注文を受ける可能性がある場合、「海外取引の手数料」と、外貨と日本円を交換する「通貨換算の費用」は別々のものとして確認します。海外からの注文であっても、日本円建てのまま支払われて円で受け取る場合と、外貨で決済されて換算が必要になる場合では、かかる費用が異なります。
まずPayPalの商用取引では、送金人と受取人の登録された居住市場、またはPayPalによって特定された居住市場が異なる場合、海外取引として国内標準手数料に「0.50%」が加算されます。配送先が海外であるかやカード発行国、日本円建てでの支払いかどうかにかかわらず、居住市場の区分によって判定されます。さらに、受け取った外貨残高を日本円に換えるなど、店舗側で通貨換算を行う取引区分では、換算手数料が加算される前の基準レート（基本為替レート）に「3%」の手数料が上乗せされます（購入者側が支払時に換算する場合などに適用される4%の区分とは異なります）。
一方、Stripeの通常料金では、決済時に通貨換算が必要な場合に「2%」の手数料が追加されます。海外で発行されたカードであっても、店舗側が設定した日本円のままで決済が行われ、Stripe側での通貨換算が発生しない取引であれば、この2%の換算手数料はかかりません。なお、手数料にかかる消費税の適用関係については、取引内容に応じて公式案内を確認してください。
このように、海外のお客様相手だからといって必ず為替換算の手数料がかかるわけではなく、アカウントの判定区分や決済に使う通貨によって発生する手数料が分かれます。
売上残高から銀行へ、いつ・いくらで引き出せる？
注文の決済が完了した売上は、すぐに手元の銀行口座へ入金されるわけではありません。決済サービス内に一時的に保管される「売上残高」に反映される段階と、その残高を国内の銀行口座へ振り替える「引き出し」の段階を分けて把握しておく必要があります。
Stripeの日本アカウントでは、売上が入金可能な残高として処理されるまでに、初回取引で7暦日、通常時で4営業日程度の処理期間が設定されています（Stripe：入金の仕組み）。これは銀行口座への着金を保証する日数ではなく、システム上で売上が処理されて利用可能になるまでの基準です。なお、日本のStripeアカウントでは毎日の自動入金（日次入金）は選択できず、手動での入金申請か、週次・月次の入金スケジュールを選んで運用します。
一方、PayPalの残高引き出しを利用するには、事前の本人確認手続きと銀行口座の登録が必要です。銀行口座への標準的な振替には通常3〜6営業日ほどかかる場合があり、すべての送金は安全確認のための審査対象となります。
PayPalから国内の銀行口座へ通貨換算を伴わずに標準引き出しを行う際の手数料は、引き出す金額によって異なります（PayPalビジネス手数料）。例えば、49,000円を引き出す場合は250円（税別、適用税を含まない表示）の手数料が発生しますが、60,000円を引き出す場合は標準引き出し手数料はかかりません。引き出しを行う際は、実際の申請画面で自分の引き出し額に適用される手数料を確認したうえで手続きを進めましょう。
売上残高は全額をすぐに引き出すのではなく、注文のキャンセルや返金に備えて手元に一定額を残しておくことや、布や糸などの仕入れ代金を支払う期日と入金のタイミングをあらかじめ確かめておくことが大切です。
返金や異議申立てが出たら、何を用意する？
ネットショップを続けていると、注文のキャンセルに伴う返金や、クレジットカードの不正利用・未着などを理由にお客様がカード会社へ異議を申し立てて売上が取り消される「チャージバック」に対応する場面が出てきます。
返金時の手数料には、両社で知っておくべき共通のルールがあります。Stripeの標準料金におけるカード返金規定およびPayPalの通常商品サービス返金機能では、返金処理自体に追加の手数料は請求されません。ただし、決済時に引かれた「元の決済処理手数料」（StripeではConnect手数料や通貨換算手数料を含む）は返金しても店舗側には戻りません（銀行返金や個別の料金体系では条件が異なる場合があります）。
また、PayPalでは決済受取後180日以内であれば管理画面から全額または一部の返金操作が行えます。ただし、この180日という期間はシステム上で返金操作ができる期限であり、ショップ独自の返品特約や法律上の返品期限とは異なります。アカウントの売上残高が不足していると返金を実行できず、一度完了した返金を取り消すことはできません。
異議申立てやチャージバックが発生した際の手数料や保護条件は、サービスごとに定められています。
- Stripe：不審請求の申し立てを受領した際、1件あたり1,500円（税別）の手数料が発生します。追加機能であるSmart Disputesを利用して反証を行う場合の成功報酬など、サービスに応じた個別条件が設定されています（Stripeの料金体系）。
- PayPal：PayPalアカウントを通じた支払いでもゲスト支払いでもないカード取引でチャージバックが発生した場合に1,300円（税別、適用税を含まない表示）の手数料が設定されているなど、取引方式によって費用が異なります（PayPalビジネス手数料）。対象となる取引には、条件を満たした際にトラブル時の損失を保護するセラープロテクション（売り手保護）が用意されていますが、適用には追跡可能な発送証明の提出など規定の条件を満たす必要があり、すべての取引の損失が補償されるわけではありません。
トラブルが起きた際に慌てないよう、注文内容の記録、お客様とのやりとりの履歴、追跡番号が付いた発送伝票の控えなどを日頃から整理して保管し、確認や資料提出に備えておきましょう。
自分の店では、どちらから準備を始めればよい？
StripeとPayPalのどちらを選ぶかは、自店が予定している販売方法や、お客様が求める支払方法に合わせて候補を絞り込みます。
布小物を10商品ほど自宅から発送する小さな架空店であれば、以下のような視点で検討を始めるとスムーズです。
- PayPalを候補にする場面： 使い慣れたPayPalアカウントで支払いたいお客様が多いと考えられる場合や、対応するECカートに接続して手軽に導入したい場合。
- Stripeを候補にする場面： クレジットカード決済を中心に据え、シンプルな支払いリンク（Payment Links）を案内したい場合や、自前サイトの決済画面を柔軟に作り込みたい場合。
料金の数字だけで一律に決めず、自店のカート対応や入金条件、予算に照らして候補を絞り込みましょう。なお、両社を併用する場合は管理画面や対応窓口が分かれるため、運用作業も確認しておく必要があります。
まずは自店に適した導入方式を決め、各紹介記事から公式の準備手順を確認してみてください。
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